正社員になれないのは、不安な気持ちになりますよね。
このままでは将来が見えなくなるため、「転職したほうが良いのかな？」と悩みます。
今後のことを考えても、安心して働ける職場が良いですよね。
確かに、正社員になれないなら辞めるという考え方は、決して間違っていません。
ずっと非正規雇用の状態が続くと、キャリアが停滞してしまうからです。
今回は「正社員になれないときの考え方」をテーマに、どのような人が正社員になれないのか、正社員になれないとどうすればいいかについて解説します。
正社員になれなくて困っている方は、せひ参考にしてください。
- 正社員になれないのはどんな人か
- 会社が契約社員を正社員にしないのはなぜか
- 正社員になれないときはどうするべきか
正社員になれない若者は多い
日本では、若者が正社員としての就職に苦労している現状が続いています。
非正規雇用者の6割以上は正社員を希望しているのに、採用されない状況です。
出典：ディップ総合研究所「非正規雇用者の正社員就業に関する意識調査」
その背景には、経済の低成長や労働市場の流動化が影響していると考えられます。
企業がコスト削減を図るために、非正規雇用を増やしていることが要因の一つです。
また、少子高齢化による人手不足の影響で、企業は即戦力を求める傾向が強くなりました。
新卒一括採用が主流の日本の雇用慣行に馴染みにくい若者が、不利な立場に置かれているのです。
さらに、コロナ禍で企業の採用意欲が減退し、就職活動が困難になったことも状況を悪化させています。
こうした環境下で、多くの若者が非正規雇用での生活を余儀なくされ、安定したキャリアを築くことが難しくなっているのが現状です。
正社員になれない人の特徴
正社員になれない理由はさまざまですが、共通する特徴がいくつかあります。
具体的に、どのような特徴や原因があって正社員になれないのか、詳しく見ていきましょう。
- スキル不足
- 成果が長続きしない
- 消極的で頼りない
- 遅刻や欠勤が多い
- 社内で人脈がない
- コミュニケーション能力の欠如
スキル不足
現在の仕事に必要なスキルが十分ないと、正社員としての採用は難しくなります。
特に専門的な知識や技術が求められる職場では、スキル不足が大きなハードルになるからです。
たとえば、IT業界では、プログラミングやデータ分析のスキルが求められますが、それが欠けていると正社員の道が遠くなります。
正社員としての価値を高めるためには、自己研鑽を重ねることが必要になるでしょう。
成果が長続きしない
契約社員や派遣社員として短期間のプロジェクトに携わることが多く、成果が一貫しない場合、正社員の選考で不利になる場合があります。
企業は長期間にわたる成果を重視し、その実績が正社員採用の判断材料になることが多いです。
具体的には、営業職での売上目標の達成が一度きりだと、安定したパフォーマンスとはみなされません。
正社員になるには、長期的な成果を意識して行動することが求められるでしょう。
消極的で頼りない
自分の意見や考えをしっかり伝えることができず、受け身な態度が目立つと、正社員としての評価が低くなります。
企業は自律的に行動し、積極的に提案できる人材を求めるからです。
たとえば、会議で意見を求められても黙っているだけでは、優秀な人材とは見なされません。
自信を持って発言し、自ら行動する姿勢が重要になるでしょう。
遅刻や欠勤が多い
遅刻や欠勤が頻繁だと、職場での信頼を失い、正社員登用のチャンスが遠のきます。
企業は安定した出勤状況を求め、厳しい規律を守ることが求めるからです。
たとえば、会議に毎回遅れてくる社員は、責任感がないと判断されます。
遅刻や欠勤が多いと、正社員になることは難しいでしょう。
社内で人脈がない
社内での人間関係が希薄だと、信頼を得にくく、正社員としての登用が見送られます。
企業は正社員に対して、協調性や円滑なコミュニケーション能力を重視するからです。
たとえば、プロジェクトに参加しても他のメンバーと積極的に関わらない場合、孤立しがちになります。
自らコミュニケーションを取り、人脈を広げることが大切になるでしょう。
コミュニケーション能力の欠如
コミュニケーションが苦手だと、仕事の進行に支障が出るため、正社員としての評価が低くなります。
企業では、社内外の調整やチーム内での情報共有が欠かせません。
たとえば、顧客対応がうまくいかずクレームが増えると、信頼を損ねることになります。
積極的にコミュニケーションの練習を行い、スムーズな対応力を養いましょう。
契約社員を正社員にしない会社の事情
契約社員として働いていると、なかなか正社員に登用されない場合があります。
企業側には、契約社員を正社員にしないさまざまな事情があるからです。
そこで、なぜ契約社員を正社員にしないのでしょうか？企業側の事情について考察します。
- 人件費の増加
- 人手が足りている
- 仕事の評価が低い
- 柔軟性の維持
- 組織の戦略
人件費の増加
企業にとって、正社員に昇格させることは人件費の増加につながります。
正社員には、給与の他に社会保険料や退職金などの費用も発生するため、コストが大幅に上がることを企業は避けたがる傾向があります。
たとえば、景気が悪化している業界や利益率の低い企業では、経費削減の一環として契約社員を正社員にしない方針を取ることが多いです。
優秀な人であっても、企業の財務状況やコスト管理の観点で判断されることになるでしょう。
人手が足りている
現状の従業員数で業務が十分に回っている場合、新たに正社員を増やす必要はありません。
特に、業務量に変動が少ない場合やプロジェクトが一時的である場合、契約社員のままで充分と考えられます。
たとえば、期間限定のプロジェクトや繁忙期のみの増員が必要な場合、正社員として採用する理由が薄いのが現実です。
会社のニーズに応じて判断されるため、人手が足りている会社で正社員になるのは難しいでしょう。
仕事の評価が低い
社員のパフォーマンスや仕事に対する評価が低い場合、正社員登用が見送られる場合があります。
企業は、将来の成長が期待できる社員を正社員として迎え入れたいと考えるため、仕事の評価が低い人は難しくなるからです。
具体的には、ミスが多い、目標達成ができていないなどの理由で、契約社員のままでいるケースもあります。
正社員になりたいのであれば、自身の仕事ぶりを見直し、改善点を見つけることが大切です。
柔軟性の維持
企業は、経営環境や事業戦略の変化に迅速に対応するために、柔軟な労働力を確保したいと考えます。
契約社員は必要な期間だけ雇用し、状況に応じて契約を更新することができるため、正社員よりも柔軟な人材です。
たとえば、新しい事業を試験的に行う場合、失敗したときのリスクを軽減するために契約社員を選ぶことがあります。
柔軟性の維持が企業戦略になっている場合、なかなか正社員にしてくれないでしょう。
組織の戦略
企業の長期的な成長や事業計画に基づいて、正社員の採用計画が決められることがあります。
たとえば、企業が新規事業の立ち上げや海外進出などの特定の戦略を優先している場合、その分野で必要とされるスキルや経験を持つ人材を正社員として採用するケースです。
このような組織戦略が背景にあるため、すぐに正社員として登用されない場合もあります。
会社の方針や今後の計画を理解し、正社員になれそうか検討する必要があるでしょう。
正社員になれない人の末路
正社員になれない状況が続くと、将来に対する不安やキャリアの停滞など、さまざまな問題が生じます。
収入が不安定になったり、社会的な評価に影響を受けること、厳しい未来が待っているかもしれません。
ここでは、正社員になれない場合に直面する可能性のある末路について、具体的に説明します。
- 収入の不安定さ
- キャリアの停滞
- スキルアップの制限
- 社会的な評価の低さ
- 契約期限切れのおそれ
収入の不安定さ
契約社員の多くは、正社員に比べて収入が安定していないことが多いです。
ボーナスや昇給の機会が少なく、将来の生活設計が立てづらいのが現実です。
たとえば、契約更新のたびに給与が変わることもあり、生活費の確保に不安を感じることもあります。
長期的な安定を求めるのであれば、正社員になるための行動を起こしましょう。
キャリアの停滞
契約社員のままだと、キャリアが停滞しやすい傾向があります。
企業側も正社員に比べて育成や昇進のチャンスを与えないことが多く、自己成長の機会が限られるからです。
たとえば、新しいプロジェクトのリーダーや部門の責任者になれるチャンスが少ないこともあります。
キャリアの停滞を招かないように、積極的に進むための道を模索しましょう。
スキルアップの制限
契約社員の場合、企業が教育や研修に投資する意欲が低いことが多く、自分自身でスキルアップを図る必要があります。
会社のサポートを受けられないため、成長が遅れるリスクがあるからです。
具体的には、業務に必要な資格取得や新しい技術習得の機会が限られる場合があります。
自分で勉強するか、スキルアップの場を探す努力が求められるでしょう。
社会的な評価の低さ
正社員と比較すると、契約社員は社会的な評価が低いと見なされやすいです。
就職先の選択肢が狭まったり、金融機関での信用度が低くなったりすることも考えられます。
たとえば、住宅ローンやクレジットカードの審査に通りにくくなるケースがあります。
社会的な信頼を得るためには、正社員を目指すことが一つの解決策となるでしょう。
契約期限切れのおそれ
契約社員には契約期間が設けられており、その期限が来ると契約が更新されないリスクがあります。
企業の経営方針や業績次第で、突然の解雇や契約終了が発生するからです。
たとえば、業績が悪化した場合や新しいプロジェクトが終了した場合に、契約が打ち切られるかもしれません。
安定を求めるのであれば、契約期限が切れる前に対策しましょう。
正社員になれないときの対処法
正社員になれずに悩んでいる方は少なくありません。
しかし、その状況から抜け出すためには、いくつかの効果的な対処法があります。
ここからは、どのような方法を実践することで、正社員になれるのかご紹介します。
- 会社と交渉する
- スキルアップを図る
- 仕事で結果を出す
- 起業や副業を検討
- 転職活動を始める
会社と交渉する
まずは、上司や人事担当者と話し合いの場を持ち、自分の現状や希望を伝えることが重要です。
企業は契約社員の登用について明確な基準を持っているため、その基準や評価項目を知ることで、対策が立てやすくなります。
たとえば、「正社員になるには具体的にどのようなスキルや成果が必要ですか？」と尋ねることで、自分の改善点を明確にできます。
相手の意見を尊重しつつ、積極的にコミュニケーションを取ることが大切になるでしょう。
スキルアップを図る
正社員登用のためには、必要なスキルや資格を持つことが有利になります。
特に専門性の高い分野や業務においては、スキルの差が大きな要因となるからです。
具体的には、パソコン操作の資格を取得したり、業務に必要な英語力を磨いたりするなど、自己啓発に努めることが求められます。
スキルアップを図ることで、自信を持って交渉を進められるでしょう。
仕事で結果を出す
日々の仕事で目に見える成果を出すことも、正社員への道を切り開くための大きな要素です。
なぜなら、企業は安定した成果を上げられる人材を求めているからです。
たとえば、日常業務でミスを減らし、目標達成率を向上させることで、自分の価値を証明することができます。
小さな成功を積み重ねていくことが、上司やチームの信頼を得ることができるでしょう。
起業や副業を検討
会社に頼らず、自分のスキルを活かした別の道を模索するのも一つの選択肢です。
自分の好きなことや得意な分野で収入を得ることで、新たなキャリアを築くことができます。
たとえば、副業としてフリーランスのライターになったり、オンライン講師を始めるなどして、自分の強みを活かす方法があります。
起業や副業を検討することで、将来の可能性を広げられるでしょう。
転職活動を始める
現在の職場で正社員になる見込みが低いと感じた場合、他の会社で新たなチャンスを探してください。
あなたを正当に評価してくれる、スキルや経験が活かせる企業を見つけることが重要です。
たとえば、求人情報をチェックしたり、転職エージェントを利用したりして、自分に合った職場を見つけることができます。
あなたにとって最良の選択肢を見つけるためには、積極的に情報収集をした方が良いでしょう。
正社員になれないのは退職理由になる
契約社員として働き続けていると、「正社員になれないから辞める」という考え方をしてもおかしくないです。
しかし、正社員になれないから退職するのは、退職理由として正当なのでしょうか？
結論から言えば、正社員登用が見込めない場合やキャリアの停滞を感じている場合、退職理由として十分に成り立ちます。
企業側が明確な正社員登用の道筋を示さない場合、将来的な不安が増すのは当然だからです。
正社員登用のチャンスがないことでキャリアの成長が止まる可能性が高く、辞めて他の会社に行ってもおかしくありません。
たとえば、同じ業務を長期間続けていても、評価や待遇が変わらないのであれば、転職を考えるきっかけとして正当です。
また、正社員になれないことで生活の安定が難しくなり、自己実現や将来設計に支障をきたすこともあります。
このような場合、転職は自分の人生を見直し、より良い環境を求めるための積極的な行動と捉えることができるでしょう。
「正社員になれない」という状況が、あなたにとってキャリアの不安要素であれば、それは立派な退職理由となります。
自分の価値を再認識し、前向きなステップを踏み出してください。
正社員になれない人のよくある悩み
非正規社員の数が多い現代では、「正社員になれない」という悩みは珍しくありません。
上記で解説した内容以外にも、さまざまな悩みを抱えている人がいます。
そこで、正社員になれない人のよくある悩みをご紹介します。
- 3年経っても正社員になれないのはなぜ？
- 8年経っても正社員になれないのはおかしい？
- 女性だから正社員になれないケースはある？
- 正社員にしてくれないときは労基に行くべき？
- 正社員になれない人生はみじめ？
3年経っても正社員になれないのはなぜ？
3年経っても正社員になれない理由は、会社側の事情やあなたの状況が関係します。
状況が相反することで、正社員になれなくても仕方ないからです。
たとえば、会社が予算を抑えるために契約社員を好むケースや、正社員登用の基準を満たしていないと、正社員にしたくてもできません。
派遣社員だと同じ職場で働けるのは3年間というルールもあります。
3年が経過しても必ず正社員になれるわけではないため、上司や人事と話し合い、今後のキャリアプランを決める必要があるでしょう。
8年経っても正社員になれないのはおかしい？
8年も経っても正社員になれないのは、通常のキャリアパスから外れていると言えます。
長い間正社員にしないことで、正社員にする気がないと判断できるからです。
たとえば、契約社員のまま雇い続けるほうが、コストがかからないと思われているのかもしれません。
会社の思惑で正社員になれないのであれば、転職を検討した方が良いでしょう。
女性だから正社員になれないケースはある？
日本の一部の企業では、いまだに性別による偏見や固定観念が存在し、女性が正社員になりにくいケースもあります。
しかし、これは法的には許されることではなく、基本的には男女平等です。
もし、性別を理由に正社員登用が見送られていると感じる場合、具体的な事例や証拠を集めてください。
そして、労働基準監督署に相談することで、適切なアドバイスがもらえるでしょう。
正社員にしてくれないときは労基に行くべき？
正社員登用を約束されていたにも関わらず、それが果たされない場合もあります。
法的に不当な扱いを受けているのであれば、労働基準監督署に相談することが一つの手段です。
労働基準監督署に相談すれば、今後どうすれば良いのか教えてくれます。
ただし、まずは会社としっかり話し合い、内部で解決できる可能性を探ってください。
労基に行く前に状況を整理し、冷静に話し合うことが大切になるでしょう。
正社員になれない人生はみじめ？
正社員になれないからといって、人生がみじめだというわけではありません。
あなたの価値は正社員か否かだけで決まるものではなく、個人のスキルや経験、人間関係など多くの要素で構成されます。
正社員にこだわりすぎに、あなたに合った働き方や生き方を見つけることが大切です。
必要ならば新しい道を模索し、自分が輝ける場所を見つけてください。
まとめ
正社員になれない人は、スキル不足、消極的で頼りない、遅刻や欠勤が多いなどの特徴があります。
また、契約社員を正社員にしないのは、人件費の増加や人手が足りている現状、組織の戦略なども関係します。
正社員になれない状態が続くと、収入の不安定さを招き、キャリアの停滞やスキルアップの制限、会的な評価の低さから契約期限切れのおそれがあります。
そのため、正社員になれないときは会社と交渉するようにしてください。
スキルアップを図り、仕事で結果を出せば、正社員の道がひらけます。
それでダメなら、起業や副業を検討したり、転職活動を始めても良いでしょう。
正社員になれないなら辞めるという考え方は、決して間違いではありません。
自身の価値を再認識し、最良の選択をしてください。
